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【仮想通貨ニュース 4/18】トランプ「ありがとうイラン」でBTCが78,000ドルに急騰も実態は不透明・韓国大統領がBTCを国家優先事項に宣言・取引所BTC残高が7年ぶり低水準

仮想通貨ニュース2026年4月18日 仮想通貨ニュース
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こんにちは、ミー(@me_memechan)です!

昨夜トランプ大統領の「Thank you Iran」という一言でBTCが78,000ドルに急騰しましたが、実際にはホルムズ海峡を通過しようとした船舶が引き返し続けているという情報もあり、市場が先走った可能性があります。急騰の背景と実態のギャップをしっかり整理しながら、今週末のニュースをお届けします!

①【昨夜の速報&注意】トランプ「Thank you Iran」でBTCが78,000ドルに急騰——でも実際には船舶が引き返し続けている

「市場が反応した話」と「実態」にギャップがある、今週を象徴するような出来事です。

ミー
メモ

今回の正確な流れは?

①トランプ大統領がXに「Thank you Iran(ありがとうイラン)」と投稿→②市場がホルムズ海峡の再開シグナルと受け取ってBTCが78,000ドルに急騰→③しかし実際にはホルムズ海峡を通過しようとした船舶が引き返し続けているとの報告があり、実態は楽観ほど良くない可能性がある。
🛢️
このニュースのポイント
トランプ発言×BTC急騰×実態に注意
  • 昨夜トランプ大統領が「Thank you Iran(ありがとうイラン)」とXに投稿
  • 市場はこれをホルムズ海峡再開のシグナルと受け取り、BTCが一気に78,000ドル近辺まで急騰(2.5ヶ月ぶり高値圏)
  • ETHも75日ぶり高値圏を回復。全体市場に2,200億ドルの資金流入が見られた
  • ⚠️ しかし実際にはホルムズ海峡を通過しようとした船舶が引き返し続けているとの報告があり、海峡が安全に再開しているとは言い切れない状況
  • 「トランプの一言→市場が楽観的に先走り→実態はまだ不透明」という構図で、BTCは現在77,000ドル前後でやや落ち着きを見せている
ミー
ミー

トランプの「Thank you Iran」でBTCが急騰したのは事実やけど、実際には船が引き返してるって話もある。つまり市場がSNSに過剰反応した可能性があるんよ。「トランプがお礼を言った=問題解決」じゃないかもしれないから、今週も「発言に踊らされずに実態を確認する」が大事やよ。

ケンケン
ケンケン

じゃあBTCはまた下がるの?

ミー
ミー

状況次第やよ。もし本当に海峡が閉鎖状態なら短期的には下押し材料になりうる。ただ③で紹介するように需給の構造は強いから、急落しても拾われやすい環境ではあるよ。週明けのニュースを慎重に見ていこうよ!

② 韓国大統領がBTC・仮想通貨を「国家優先事項」に宣言——アジア主要国で相次ぐ政府の強力後押し

日本・台湾に続いてアジアの主要国が揃ってBTC推進に舵を切ってきました。

🇰🇷
このニュースのポイント
韓国×BTC国家戦略
  • 韓国大統領がBTCを含む仮想通貨を国家戦略の優先事項に位置づける方針を表明
  • 規制環境の改善や市場活性化への期待が高まり、アジア主要国としての政府バックアップが鮮明に
  • 日本(金商法改正)・台湾(BTC国家備蓄提言)・韓国(国家優先事項宣言)と、アジア3カ国が揃ってBTC推進という構図が浮き彫りに
  • 韓国は仮想通貨ユーザー数が国民の約30%超とも言われる世界有数の市場。政府の後押しで機関マネーが動き出す可能性がある
ミー
ミー

韓国ってもともと仮想通貨の個人普及率がめちゃくちゃ高い国やよ。そこの大統領が「国家優先事項」と言うのは、既成事実の追認でもあるんやけど、政府公認というのは機関投資家が動くきっかけになるよ。日本・台湾・韓国とアジアが揃い踏みしてきてるのは、長期的にものすごく大きいよ。

③ 取引所のBTC残高が7年ぶり低水準——クジラが過去最速ペースで蓄積中

価格が急騰する背景にある、需給面の構造変化が数字に表れています。

ミー
メモ

取引所残高が減るとなぜ価格が上がりやすいの?

取引所に置かれたBTCは「すぐ売れる状態」のもの。これが減るということは「売りたい人が減って、長期保有に移っている」ことを意味する。供給が減って需要は変わらないなら、価格は上がりやすくなる。
📉
このニュースのポイント
BTC供給逼迫×クジラ蓄積
  • 取引所に残るBTCが243万枚と7年ぶりの低水準まで減少
  • 過去30日間で34億ドル超のBTCが取引所から流出しており、長期保有に移す動きが加速
  • クジラ(大口投資家)が27万BTCを蓄積し、単日最高3.2万BTCの吸収を記録
  • ETF経由の機関買い・企業のBTC treasury戦略・クジラの蓄積が重なり、需給が極めてタイト化
  • 供給逼迫は短期の価格材料ではなく「長期的な上昇圧力」として機能する点が重要
ミー
ミー

「取引所に売り物がない」というのは株で言ったら「流通株が激減してる」状態やよ。買いたい人が増えているのに、売りたい人がいない。この需給の歪みが今のBTCの底堅さを作ってるよ。短期の地政学リスクで下がっても、すぐ戻ってくる理由がここにあるんやよ。

④ 米シタデルが予測市場への本格参入を検討——伝統金融の巨人がCrypto関連分野に目を向ける

ゴールドマン・シティ・モルガンスタンレーに続き、またひとつ大手が動き始めました。

🏦
このニュースのポイント
シタデル×予測市場参入
  • 米大手ヘッジファンド「シタデル」が予測市場への本格参入を検討していることが判明(CoinPost報道)
  • 米イラン情勢など地政学リスクの高まりを背景に、イベント駆動型のヘッジツールとして予測市場に着目
  • 予測市場(Polymarketなど)は仮想通貨市場と密接に連動しており、シタデルの参入は流動性・信頼性の大幅向上につながる可能性がある
  • ゴールドマン・シティ・モルガンスタンレー・UBSに続く大手金融機関の参入で、「伝統金融×Crypto」の融合が加速
ミー
ミー

シタデルって世界最大級のヘッジファンドのひとつやよ。そこが「予測市場に参入したい」と言い始めたのは、地政学リスクが続く中でPolymarketのような仕組みが本物のヘッジツールとして認識されてきた証拠やよ。4/12に話題になったPolymarketのボットで口座凍結した話とは全然違うレベルで(笑)、予測市場が本格的な金融インフラになってきてるよ!

ケンケン
ケンケン

予測市場って何に使うの?

ミー
ミー

「この選挙は誰が勝つか」「この法案は通るか」みたいな予測に賭けられる市場やよ。シタデルみたいなファンドが参入すると「イラン停戦が成立するか」という地政学リスクに対して事前にヘッジできる金融商品として機能するんよ。BTC価格と連動するイベントをそのままヘッジできるようになる時代が近いよ!

💸 AIに1万円渡してみた|Day 39(4/18)

現在の評価額:11,152円(+326円 / +3.01%) 累計損益:+1,152円(+11.52%)

通貨前日(4/17)本日(4/18)評価額
BTC(6,474円分)約75,000ドル約77,500ドル6,690円
DOGE(4,352円分)約0.09524ドル約0.09975ドル4,462円
<strong>AIの分析</strong>
AIの分析

本日のモニタリング:トランプのホルムズ再開シグナルで急騰し、累計損益がついに+11%台に。韓国の国家優先事項宣言・取引所残高の7年ぶり低水準と長期強気材料も揃い踏み。日銀6月利上げ観測(90%)は引き続き最大リスク要因として警戒継続。損切りライン(BTC:56,488ドル・DOGE:0.07564ドル)まで余裕十分。

ミー
ミー

累計+11%超え!トランプの「Thank you Iran」に救われた週やよ(笑)。来週以降も日銀6月利上げ観測は気になるけど、今日時点では強気材料が揃いすぎていて気持ちいい相場やよ。来週もガチホ継続!

⚠️ 仮想シミュレーションです。投資推奨ではありません。

今日のまとめ

ニュース内容
トランプ「Thank you Iran」でBTC78,000ドル急騰も実態は不透明市場が先走った可能性。船舶は引き返し続けており週明けの実態確認が必要
韓国大統領がBTCを国家優先事項に宣言日本・台湾・韓国とアジア3カ国が揃ってBTC推進。長期的に巨大な追い風
取引所BTC残高が7年ぶり低水準クジラが過去最速ペースで蓄積中。需給逼迫が長期上昇圧力として機能
シタデルが予測市場参入を検討伝統金融の巨人がCrypto関連分野に参入。予測市場が本格的な金融インフラへ

今週は地政学リスクに何度も振り回されながらも、最終的にはホルムズ再開で強気で締めくくることができました。来週はCLARITY法案の審議再開と日銀6月利上げ観測の行方が最重要ウォッチポイントです!

また来週もまとめます!

※ 本記事は2026年4月18日時点の情報をもとにまとめています。投資判断はご自身の責任でお願いします。

仮想通貨ニュースまとめ
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*1 2026年1月6日時点、自社調べ。金融庁に登録された国内暗号資産交換業者における取扱い暗号資産銘柄数との比較によるもの
*2 取引量のデータは2026年3月24日現在のcoinmarketcapデータを基に記載。Binance Global(海外版)は現物・デリバティブともに世界No1
*3 Binance公式が2025年の年次レポートを発表により、2025年12月31日時点Binanceグローバルのユーザー数は3億人を突破

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