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世界三大投資家ジム・ロジャーズ「仮想通貨は全てがゼロになる」!最新仮想通貨ニュース【6月20日】

6月20日仮想通貨・暗号資産ニュース 仮想通貨ニュース
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6/20の仮想通貨ニュースはジム・ロジャーズ氏が「仮想通貨は全てがゼロになる」説を披露!BTC価格とグーグル検索に高い相関率!バイナンス日本語対応は海外在住の日本語を話すユーザー向けだった?等々をピックアップしています。

6月20日の仮想通貨ニュース

どうも!ママコイナーのミー(@me_memechan)です!

6月20日仮想通貨価格の前日比

本日のビットコインはやや下げ。

相変わらずレンジ内をウロウロしているものの、1時間足では15日と19日の下ひげを結んだ三角保ち合いを下に抜けたので短期下目線です。

ビットコインチャート

ハッシュリボンもちょいと危ないラインまできているので少し警戒しておいた方がいいかも…

ジム・ロジャーズ「仮想通貨は全てがゼロになる」

◆ このニュースのPOINT ◆

  • 政府で管理ができないものはマネーとして認められない?
  • 世界三大投資家ウォーレン・バフェットもビットコインに懐疑的

世界三大投資家の一人ジム・ロジャーズ氏が「仮想通貨はいずれ衰退し全てゼロになる」という見解を示しているのが週刊朝日のインタビューで分かりました。

政府が管理できない、武力の裏付けがないというのが根拠のようです。

仮想通貨を手がけている人たちは、自分たちは「政府より賢い」と考えているようだ。実際、その人たちが言う通りだと私も思う。しかし、仮想通貨を手がけている人たちが持っていないものを、政府は持っている。それは、銃だ。仮想通貨がいずれなくなると私が考えているのは、政府という権力が持つ「武力」という裏付けがないからだ。

技術やプロジェクトではなく、根本的な部分ですね。またロジャーズ氏が言うと妙に説得力があるのが怖いです。。

確かに政府がゴリ押しで仮想通貨を全て違法とすればそこでゲームオーバー、、ただ民主国家ではなかなかゴリ押しは難しいと思います。

その政府が管理できずにヤバイと思うまで、どこまでビットコインを一般的に普及できるかが勝負ですね。

またビットコインが政府に完全に勝つ必要は全くないので、国家や政府と折り合いをつけて、落としどころを見つけるのも大切だと感じます。

1930年代半ばのイングランド銀行を例に出したのも分かりやすくてある意味説得力があったね!

もともとビットコインは政府や中央銀行などの一部の絶対権力に頼らない、非中央集権という考えが根底にあるってことも忘れたらいけないね

MSN

BTC価格とグーグル検索に高い相関率

◆ このニュースのPOINT ◆

  • BTC価格とGoogle検索には91%の相関率がある
  • 価格が上がれば調べる人も増える
  • グーグル検索のデータをトレードに活かせることは難しい

分析企業のクリプトコンペアによるとビットコイン価格とグーグル検索には高い相関があると分析しています。

相関関係は驚異の91%。

もちろん過去最もビットコインと検索されたのは2017年末、その後は検索数もビットコイン価格も大きく落ちました。

その後、ビットコイン価格が大きく再浮上した2019年5月頃からグーグル検索も同じように増えだしてきています。

また先日の半減期前も検索数が大きく増加、、しかしこの時はビットコイン価格に大きな変化は見られませんでしたね。

この『グーグル検索のデータはビットコイントレードにも活かせるのでは』と思いましたが、ビットコイン価格が急騰すれば「ビットコイン」と調べだすのは至極当然のこと。

私のブログでもビットコインが急騰または暴落した時は一時的にPVが急増するので、相関関係が高いのは当然といえば当然かもしれません。

これは前から結構言われてたことだね

そうそう!コロナ暴落や半減期前も検索数は増えたけどそこでは価格は上がらなかったね

バイナンス日本語対応は海外在住の日本語を話すユーザー向け

◆ このニュースのPOINT ◆

  • 2018年日本語サポートは停止していた
  • 2020年1月には日本取引制限を発表している
  • 大きな発表を控えている可能性もゼロではない

先日の仮想通貨ニュースでもお伝えした通り、バイナンスの管理画面で日本語サポートが復活していました。

これに対してバイナンスは日本に住んでいない日本語を話すユーザーに向けたサービスを意図しているとコインテレグラフジャパンに述べたようです。

なんとも歯切れの悪い回答のような気もします。。

海外在住の日本語を話すユーザーってかなり少ないと思うんですが…しかも海外在住なら少なくとも英語は話せると思います。。

バイナンスは2018年に金融庁から警告されてから日本語サポートを廃止、その後2020年1月には日本居住ユーザーの取引機能を制限すると発表しています。

今回の日本語対応は正式な日本サービス開始、、またはTAOTAOとの提携から何かしら話が進んだものと期待したのですが…

海外在住の日本語を話すユーザー向けの対応??これ金融庁大丈夫なのかなぁ

微妙な回答だね…でももしかしたら大きな発表が控えているのかもしれないよ

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