こんにちは、ミー（@me_memechan）です！
今週はずっとBTCが下がり続けてて「なんで？」と思ってる人も多いと思います。今日はその答えのひとつがはっきり見えてきたよ。CoinbaseがCLARITY法案の妥協案に強く反対して、また成立が遠のいてしまった話です。一方でトランプ大統領がポジティブな発言をしたり、地政学リスクが再び広がったり…。整理しながら見ていきましょう。
① なぜBTCが下がってるのか？CoinbaseがCLARITY法案の妥協案に強く反対！
先週から続くBTC下落の主因のひとつがこれやよ。
CLARITY法案とは？
詳しくはこちら→CLARITY法案をわかりやすく解説
- Coinbase（コインベース）のCEO・ブライアン・アームストロング氏がステーブルコイン利回りの妥協案に強く反対し、上院議員事務所に直接伝達
- これにより、3月20日に「99%合意」と言われていたCLARITY法案の成立が再び停滞する見通しに
- 機関投資家が「CLARITY法案成立→大量資金流入」に期待していたため、成立が遠のいたことでBTCの売り材料になっている
- 業界の反応は真っ二つ：「銀行有利の悪法を防いだ（Coinbaseを支持）」vs「最大の敵はSECではなくCoinbase（反対派）」
- 1月にも一度Coinbaseが支持を撤回→今回が2回目。同じ構図が繰り返されている
- Coinbaseにとってはステーブルコインの利回り収益が売上の約20%を占める重要な収入源
Coinbaseの立場を理解すると、「なぜ反対するのか」は分かるんよね。「ステーブルコインに利回りを付けてはいけない」というルールになったら、USDCレンディングのような収益源が消えてしまう。でもそのせいで法案全体が止まって市場が下がると、結果的に全員が損してる。難しい問題やよ。
Coinbaseって米国で一番大きな暗号資産取引所だよね！でもなんで一社が法案を止められるの？
超党派の合意が必要な法案って、一社でもロビー活動（議員への働きかけ）を強めると崩れやすいんよ。Coinbaseは米議会に強い影響力を持ってて、議員事務所への直接伝達がそのまま法案の進捗に影響してしまう。これがアメリカの政治の現実なんよ。
② なぜBTCが下がってるのか？ETFと機関投資家の「売り構造」を理解しよう
ミーがよく調べてみたら、Coinbase（コインベース）問題だけじゃない「下落の本質」が見えてきたよ。
- ①ETF経由の機関投資家売却：2025年11月〜2026年1月にBTC現物ETFから合計100億ドル超が流出。ETFが売られると裏側でBTCも自動的に大量売却される仕組み
- ②マクロ経済のリスクオフ：トランプ関税・FRB次期議長のタカ派懸念・米雇用悪化が重なり、リスク資産全般が売られている
- ③地政学リスク：米イラン緊張・ホルムズ海峡封鎖懸念で原油高→リスクアペタイト低下
- ④利益確定売り：2025年10月に12万6,000ドル（約1,900万円）の最高値をつけた後、長期保有者が利確している
「スマートマネー」の動きに注目
一番大事なポイントはここ。ETFという新しい仕組みが生まれたことで「機関投資家の売りが自動的・大量に出る」構造ができてしまった。でも同じ機関投資家が一定の価格になると買い戻しに来る。だから「大企業が売ってるから終わり」じゃなく「大企業が売ってるからそのうち買い戻しが来る」という見方もできるよ。
③ トランプ大統領が「BTCは非常に強力、アメリカをクリプト超大国に」と発言！
暗いニュースが続く中で、今日は大統領本人からポジティブな発言が飛び込んできたよ。
- トランプ大統領が「Bitcoin is very powerful（BTCは非常に強力だ）」と発言
- 「今や多くの人々が暗号通貨で支払いたいと思っている」と述べ、アメリカをBTC・クリプト超大国にする方針を改めて強調
- CLARITY法案の停滞・地政学リスクで市場が冷え込む中でのポジティブ材料として即座に反応
- BTCのガチホ層や機関投資家から「規制推進の追い風」として期待の声が拡大
- トランプ大統領は就任以来、戦略的BTC備蓄・ETF解禁・401k×BTC承認など一貫して親クリプト姿勢を取っている
トランプ大統領の発言って、短期的に市場が動くことが多いんよね。CLARITY法案が止まってるのは事実やけど、大統領本人が「BTCは非常に強力」と言い続けてることは、長期的にはポジティブな環境が続くというシグナルやと思う。短期の価格と長期のトレンドを分けて見ることが大事やよ。
④ フーシ派がイスラエルにミサイル発射！地政学リスクで下落加速
- イエメンのフーシ派がイスラエルにミサイル攻撃。米イラン情勢がさらに緊迫化
- ホルムズ海峡封鎖懸念→原油急騰→株安→BTC・ETHもリスクオフで下押し
- Xでは「トランプ海峡ネタ」などのミームが飛び交い、地政学×クリプトの連動性を再確認する流れに
- 一方で「BTCはこういうときこそ底堅い」という強気論も根強い
- 先週から続く「地政学リスクでBTCが下がる」「でも底堅い」という繰り返しのパターンが継続
中東の情勢が仮想通貨の価格に影響するって、5年前には想像しなかった光景やよね。それだけ仮想通貨が「世界の金融市場の一部」として認識されてきたということやと思う。地政学リスクが続く間は短期的な下押し圧力は残りそうやけど、長期のファンダメンタルズは変わってないよ。
💸 AIに1万円渡してみた｜Day 18（3/28）
現在の評価額：9,678円（-171円 / -1.73%） 累計損益：-322円（-3.22%）
| コイン | 前日（3/27） | 本日（3/28） | 評価額 |
|---|---|---|---|
| BTC（5,864円分） | 67,894ドル | 66,260ドル | 5,723円 |
| DOGE（3,985円分） | 0.09157ドル | 0.09089ドル | 3,955円 |
🤖 AIの作戦： CLARITY法案の停滞・地政学リスク・マクロ経済の逆風が重なり厳しい状況。ただしブラックロックのデータでは65,000ドル付近で機関投資家が大量買いに入る傾向がある。また長期保有者（60%超が1年以上移動せず）は売っていない。ここで売るのは最悪のタイミングと判断。ホールド継続。
累計-322円か〜。しんどいな笑。でも今日の「下落の構造」解説を読んで、ちょっと冷静になれた気がする。機関投資家が高値で売って安値で買い戻すなら、今はその「安値で買い直す」タイミングに近いのかもしれない！
BTCが65,000ドルを下回ったらブラックロックが買うって、それまでの辛抱ってことかな・・・
→ 来週の結果はお楽しみに💰
⚠️ 仮想シミュレーションです。投資推奨ではありません。
今日のまとめ
| ニュース | 内容 |
|---|---|
| CLARITY法案再び停滞 | Coinbaseが利回り妥協案に反対。BTC下落の主因のひとつ |
| BTC下落の構造解説 | ETF売り・マクロ逆風・地政学・利確の4重苦。でも機関は安値で買い戻す傾向あり |
| トランプ「BTCは非常に強力」 | 市場が冷え込む中でのポジティブ発言。長期の追い風は変わらず |
| フーシ派ミサイル攻撃 | 地政学リスクが継続。短期的な下押し圧力が残る |
今週は下落が続いてしんどかったけど、「なぜ下がってるのか」が今日ある程度整理できたと思います。ETFという新しい仕組みが生み出した「大量・自動売却の構造」と「安値での機関の買い戻し」というサイクル。これを理解しておくと、次の上昇局面でも焦らず動けると思うよ。
来週のCLARITY法案の動向と、BTCが65,000ドルを割るかどうかに注目です！また来週もまとめます！
※ 本記事は2026年3月28日時点の情報をもとにまとめています。投資判断はご自身の責任でお願いします。
コメント